FIRE準備にはtsumiki証券でのエポスカード積立がおすすめ！

最近人気のクレジットカード積立ですが、今回は「tsumiki証券とエポスカードの組み合わせ」における下記2つのメリットについてお伝えしたいと思います。

①通常エポスカードをエポスゴールドカードに格上げ可能
②投資信託積立でエポスポイントが0.1~0.5%貰える

FIREを考えている方にはおすすめなので徹底解説したいと思います！

クレジットカード積立とは？
投資信託とは？メリットとデメリット
クレジットカード積立が人気な理由
NISAやiDecoと比べてどうなのか？
tsumiki証券とエポスカード
tsumiki証券でクレジットカード積立をはじめる方法
tsumiki証券の投資信託商品について
さいごに

クレジットカード積立とは？

クレジットカード積立とは、

・投資信託積立が対象(個別株式/EFTは対象外)
・月に1回、自動的に積み立てる
・証券会社１つにあたり毎月５万円まで
・クレジットカードポイントが貯まる

というもので、いま人気がある投資方法です。

また、クレジットカード積立は証券会社とクレジットカードとの組み合わせが大事であり、下記組み合わせがお得となります。

・三井住友カードゴールドNL×SBI証券
・楽天カード×楽天証券
・マネックスカード×マネックス証券
・エポスカード×tsumiki証券

今回は、そのなかの「エポスカード×tsumiki証券」についてお伝えしたいと思います。

投資信託とは？メリットとデメリット

投資信託とは、投資プロの集まりであるファンドが多数の銘柄を集めた商品を、複数の投資家からお金を集めて運用する仕組みのことです。

メリットは、複数の株式や債券を集めた商品なので暴落などのリスクを低くすることができ、運用益を分配金としてもらったり複利運用で資産を増やしたりできます。素人が株式で大損する割合が半数以上のなか、投資信託の勝率は長期だと８割を超えるデータもあるので、初心者にはおすすめの投資方法だと思います。また、金額指定で100円から買えるので、少しずつ積み立てていくのにも適しています。

デメリットは、元本割れして損をすることもあり、自己責任となります。またプロに運用してもらうため、毎年信託報酬を支払う必要があります。信託報酬は、保有商品の0.1～2.0%あたりとなります。売却するときは、無料のものが多いですが、なかには0.１~0.5%を支払うこともありますので注意が必要です。あと個別株式やEFTのように即時売却できず、売却には数日が必要になります。

クレジットカード積立が人気な理由

一番の理由は、クレジットカード支払いでポイントがもらえるところです。

だいたい、0.5~1%がポイント還元されます。

このため、人気の投資信託をお得に買えますが、証券会社１つあたり月５万円までしか積立できないという制約があります。

また、一定額を毎月積立するので、厚切りジェイソンさんもお勧めする「ドルコスト平均法」で投資を行うことになります。

このため、初心者でもリスクを低減させながら、さらに投資をはじめるタイミングをあまり気にせずにはじめることができるのも人気の理由です。

NISAやiDecoと比べてどうなのか？

十分な投資資産がある場合、安定的に効率よく投資できるランキングは下記になると私は考えています。

①NISA(年間120万円。非課税5年間)
①’つみたてNISA(年間40万円。非課税20年間)
②iDeCo(月1.2万～6.8万円。非課税だが60歳まで引き出せない)
③クレジットカード投資信託積立(証券会社１つにつき月５万まで)
④個別株式(リスク高)やEFTや投資信託購入

NISAやiDeCoは、売買利益や配当金/分配金が非課税となるので、最も効率的に資産形成できます。

しかし、NISAやiDeCoだけでは、30～40歳でのFIRE(セミリタイア)には足りません。

そこで次点のクレジットカード積立がおすすめとなります！

tsumiki証券とエポスカード

tsumiki証券とエポスカードは、同じ丸井グループであり、組み合わせることで２つの特典があります。

この２つについてお伝えしたいと思います。

①エポスカードをゴールドカードに格上げできる

FIREする前に、便利なクレジットカードを所有しておくのは重要です。

その理由は、FIRE後はクレジットカードの審査に通りにくくなるためです。特に、ゴールドカードは一般的には審査が厳しくさらに年会費も必要となります。

エポスゴールドカードは、通常のエポスカードで年50万以上をクレジット支払いすると、年会費が永年無料のエポスゴールドカードにグレードアップすることができます。

永年無料で、さらにゴールドカードというのは大変貴重であり、FIRE前に入手しておきたいカードとなります。

年50万円を簡単に条件達成するには

なんとtsumiki証券の投資信託積立も、条件達成の合計金額に入れることができます！

このため、tsumiki証券で月あたり５万円の投資信託をエポスカードでカード積立するだけで、約10ヶ月間でゴールドカードの条件を達成できます。

エポスゴールドカードの特典

・1回でも年間50万円以上使用で年会費5000円が永年無料に
・エポスポイントの期限が無期限に(通常は2年)
・海外旅行保険(自動付帯)の保証金額アップ
・空港ラウンジが無料で使用
・好きな3ショップ登録＆利用でポイント３倍
・年間50万円使用で2500ポイント、100万円使用で1万ポイント

永年無料で、自動付帯が付いているところがFIREと相性抜群となります。

※自動付帯とは、カードを持っているだけで旅行時のケガや障害に対して保険がおりることを言います。自動付帯が付いているカードは少ないので貴重です。

②投資信託積立でエポスポイントが0.1~0.5%貰える

下記は、各組合せのクレジットカード積立をまとめたものです。

カード会社	証券会社	特典
三井住友カードゴールドNL	SBI証券	初回購入価格の１％がポイント
楽天カード	楽天証券	初回購入価格の１％がポイント
マネックスカード	マネックス証券	初回購入価格の１.1％がポイント
エポスカード	tsumiki証券	1年目は購入価格の0.1%がポイント (毎年２回以上積立で+0.1%加算) 5年目以降、その年の購入価格分の0.5%がポイント

SBIや楽天やマネックスは、初回購入時に約1％のポイントがもらえます。これに対し、tsumiki証券は、1年目は0.1%しかもらえません。

毎年２回以上の積立を５年間続けると、毎年ポイントが0.1%ずつ加算され、最大0.5%がその年の購入した投資信託金額に対してポイントがもらえるようになります。とはいえ、これでもほかの証券会社には見劣りしてしまいます。

ゴールドカード取得後は年間50万で2500ポイント(0.5%相当)のボーナスが別でもらえるので、5年目以降ではボーナス0.5%とカード積立0.5%で合計1%となり、ほかの証券会社と同等のポイント還元率に近づきます。

このため、tsumiki証券での積立は、
・１年目はゴールドカードにグレードアップするまでの修行期間
・5年目以降でほかの証券会社と同等のポイント還元率に近づく
ということで、長期で考えていくものになります。

tsumiki証券でクレジットカード積立をはじめる方法

とても簡単に行うことができますので、その手順についてお伝えいたします。

まずは下記を２つを準備しましょう

①エポスカード(年会費無料)をつくる
②tsumiki証券の口座を開設する

★エポスカードをまだ持っていない方は、下記から５分あれば申請できます。
⇒エポスカードの公式HPを見る

★tsumiki証券の口座開設は、下記から5分あれば申請できます。
⇒tsumiki証券の公式HPを見る

クレジットカードと証券口座が準備できたら

実際に投資信託を購入しましょう。

③tsumiki証券で毎月5万円を積み立てる
④10ヶ月間以上たつと、エポスゴールドカードの招待がくるのでアップグレード
⑤長期間保有 or 状況を見て売却

tsumiki証券の投資信託商品について

さいごにtsumiki証券の投資信託商品のラインナップについてお伝えします。

tsumiki証券の投資信託商品は、現在５つです。

SIB証券や楽天証券は、100を超える投資信託証券があります。

取り扱い商品が少なくて心配される方もおられると思いますが、有名なファンド５つで構成されており、投資スタイルもそれぞれ異なるため、心配しなくてよいと思います。

そこについてもお伝えしておきたいと思います。

５つの商品について

tsumiki証券の５つの商品は下記となります。

商品	信託報酬年あたり	購入費用	売却費用	基準価格暴落率(3年)	内容
①セゾン・バンガード・グローバルバランスファンド	0.56%前後	無料	~0.1%	+35.15%	・株式50％債券50％・外国90％国内10％・為替ヘッジなし
②セゾン資産形成の達人ファンド	1.3％前後	無料	~0.1%	+53.57%	・株式100％・外国88％国内12％・アクティブファンド・為替ヘッジなし
③コモンズ３０ファンド	1％前後	無料	~0.1%	+46.2％	・株式100％・国内100％・対象は30銘柄程度・資源、エネルギー分野
④ひふみプラス	1％前後	無料	~0.1%	＋25.3%	・株式100％・外国12％国内88％・未来の成長企業
⑤まるごとひふみ１５特定	0.7％前後	無料	~0.1%	-2.55% (※１年データ)	・株式15％債券85％・外国37％国内30％その他33% ・債券中心